
「AI生成コンテンツは公開前に人手で検証」Googleが指針を更新
Google検索AI生成コンテンツSEO構造化データガイドライン
Googleは10月1日、サイト運営者向けの「生成AIコンテンツの活用」ガイダンスを更新した。AIで作った内容は公開前に正確性と信頼性を人手でファクトチェックすることが「極めて重要」と明記し、対象を本文だけでなくタイトル要素やメタディスクリプション、構造化データ、画像のalt属性にも広げている。AI下書きの運用フローを見直す必要がある。
何が発表されたか
Google 検索セントラルのドキュメント「Google 検索における生成 AI コンテンツに関するガイダンス」が、2026年10月1日付で更新された。検索品質評価ガイドライン(Search Quality Raters guidelines)の情報を反映した改定とされている。
主な記載は次のとおり。
- 公開前に、すべてのAI生成コンテンツを正確性と信頼性の観点から人手でファクトチェックおよびレビューすることが極めて重要であると明記
- 対象は本文に限らず、検索結果に表示されるメタデータ(タイトル要素、メタディスクリプション、構造化データ、画像のalt属性)にも及ぶ
- 生成モデルは事実と異なる出力(ハルシネーション)を生みうるため、品質を担保する責任はサイト運営者側にあるという整理
- ユーザーに価値を加えないまま大量のページを生成する使い方は、スパムポリシーの「大規模なコンテンツの不正利用」に該当しうる
- 適切な場合は、コンテンツがどのように作成されたかをユーザーに伝えることを推奨
- ECでは、AIで生成した画像についてIPTCメタデータでのラベル付けが必要
- 構造化データのマークアップは、検索機能の対象となるか検証すること
集客・販売への影響
- AIで下書きを作ってそのまま公開する運用は、Googleが明示的に推奨しない形になった。公開前レビューを工程として組み込む必要がある
- レビュー対象が本文だけという前提は通用しない。タイトル、メタディスクリプション、構造化データ、alt属性までチェック範囲に入る。AIにまとめて生成させている箇所ほど見落としやすい
- 構造化データをAIに書かせている場合、記述が仕様に沿っているかの検証が必要。誤った内容ではリッチリザルトの対象にならない
- 商品画像をAIで生成しているECでは、IPTCメタデータのラベル付けが要件として示されている
- 大量ページの自動生成は、スパムポリシー上のリスクとして改めて位置づけられている。ページ数を増やす施策は、1ページごとに独自の価値があるかという観点で見直したい
制作現場で決めておくこと
- AI生成物のレビュー担当と、チェック項目(事実、数値、固有名詞、メタデータ)を明文化する
- クライアントワークでは、どこまでAIを使い、誰が検証するのかを契約・運用ルールに落とす
- 作成方法の開示をどう扱うか(記載するか否か)を、サイト単位で方針として決めておく
